2023年防災訓練のご案内

2024年の防災訓練は10/6(日)の予定です。
今年は起震車による地震体験を実施予定です。

フェイシア防災マップの作成

現在フェイシア防災マップ配布版です。
作成に参加いただいた方々、ありがとうございました。

フェイシア地域防災マップ(2022配布版).pdf
メロディーハイム南砂町フェイシア防災計画 (2022配布版).pdf

災害初動マニュアル(レビュー)

災害発生時に設置する災害対策本部(集会室に設置)の運用マニュアルです。

災害初動マニュアル(レビュー版).docx
災害初動マニュアルVol4.pptx

掲示バックナンバー

vol1 自宅で地震にあった場合のとっさの行動を再確認!
vol2 水害から我が家を守る!
vol3 防災豆知識
vol4 家具固定・初期消火の重要性を再確認
vol5 「帰宅支援対象道路」と「災害時帰宅支援ステーション」
vol6 災害時、あると便利な日用品
vol7 「地震慣れ」にご用心
vol8 震災時の帰宅行動
vol9 風水災害への備え
vol14 非常食アレンジ
(旧掲示物)在宅避難のメリット
(旧掲示物)いつかのために、今すぐ備える

災害協力隊ではフェイシアの防災方針を皆様にお知らせするために新たな活動を始めました。皆さまの御協力をお願いいたします。

防災方針

防災は自助・共助・公助からなりますが、災害時の準備として自助・共助の重要性が高まっています。特に食料、トイレにおいては自助の準備が重要となります。 以前はフェイシアでも非常食の備蓄をしていましたが、管理費からの出費となる金銭的な問題と、定期的な補充が負担となることから、各戸の備蓄を基本とし、マンションとしての備蓄量は減らす方針としています。

資料

令和二年度災害協力隊リーダー講習会」の配布資料です。
講習会は中止になりました。
地域で考えるイザ!という時の備え
防災資料(水害編)

防災計画資料

防災計画班にて草案を作成しました。
ご意見があればメールや掲示板でお知らせください。
防災計画21年5月
災害協力隊災害初動マニュアルVol1
大地震発生対応マニュアルVol1
緊急掲示 本部開設
災害協力隊参加名簿

備蓄状況(更新日2023年8月)

共助となる備蓄品は各戸1日分を目安に準備をしています。
基本は各戸にて準備をすることが基本となります。災害発生時の配布は3日目以降に災害本部にて配布を行う予定です。詳細はエントランスの掲示にて確認ください。


マンションとしての備蓄量は最低限として、基本は自助による備えとする方針となっていますが、ちょっとした工夫で大きな準備ができます。
いろいろな情報が防災サイトにありますが、本サイトにも掲載しているので参考にしてください。

  • 江東区 食の備蓄パンフレット
  • 災害発生直後は、水道・電気・ガスなどのライフラインが全て使えないことも予想されます。いざという時のために食料品や飲料など最低でも3日分、できれば1週間程度の食の備えをしましょう。

    いざという時は


    食料、水道の流通が止まった場合、一日に必要な量は下記のようになっています。
    備蓄品目数量説明
    食品3食すべてを非常食とした場合。
    ※缶詰や乾麺など長期保存ができる常用食を多めに常備するなどうまく活用しましょう
    飲料水大人一人1日当たり3リットル調理用も含む
    簡易トイレ一人1日5回回数は目安です
    ※災害時はゴミ集荷場は閉鎖になりますので、ベランダで一時保管してください。
    【情報】地震や水害のとき お水ってどれくらい必要?備蓄防災マニュアル

    災害協力隊

    • 情報班

      フェイシアの防災計画、災害時の行動情報を広報活動をします。また、災害時に役立つ情報を定期的に発信します。

    • 物資班

      フェイシアの災害時の共助となる物資の備蓄計画を立て、購入、管理を行います。また災害時には配布活動を主導します。

    • 防災計画班

      フェイシアの災害時の行動を計画します。また計画を防災訓練などで実施します。年々新たな防災情報がないかを確認し、計画の見直しを行っていきます。

    リンク集

  • 江東区 水害ハザードマップ
  • 大雨などの水害のハザードマップです。どのような地域が危険と考えられているかを、普段から確認をしておきましょう。
  • 江東区避難行動支援プラン(全体計画)
  • 災害時の公助となる江東区の災害行動計画です。自治体の援助計画を確認し、自助・共助で何が必要かをご確認ください。
  • 内閣府 防災情報のページ
  • 防災の考え方では「自助・共助」の重要性が高くなっています。近年の災害事例から、日本がどのような災害政策を進めているかが掲示されています。